光でつなぐイオントラップ量子コンピューターの事業化 Qubitcore株式会社 綿貫竜太

2026.11.06

文:大野泰敬(SETAGAYA TECH JUNCTION パーソナリティ)

小さな量子処理装置を光でつなぎ、計算できる規模を広げる。その実現を目指すのが、イオントラップ型量子コンピューターを開発するQubitcore株式会社だ。代表取締役CEOの綿貫竜太氏は、沖縄科学技術大学院大学(OIST)の研究を、外部の利用者が使える計算機へと育てるスタートアップを率いている。研究上の強みを、稼働する装置と事業にどう結びつけるのかを考える。

株式会社セックの内田諒氏が、ソフトウェア開発の立場から番組参加した。内田氏は主に量子コンピューターに関するソフトウェア開発に携わり、大阪大学とともに開発するミドルウェア「OQTOPUS」にも関わる。量子計算のハードウェアを利用者に届ける立場から、方式による装置の違い、複数の計算機を扱うソフトウェア、開発の時間軸を掘り下げた。

量子計算で何を解くのか

Qubitcoreが開発するのは、量子コンピューターの頭脳に当たる量子処理装置、QPUを含むハードウェアだ。OISTの高橋優樹准教授(同社CSO)の研究室で育ったイオントラップの技術を基に、物理学の研究を、利用者が計算を実行できる環境に変えようとしている。綿貫氏が担うのは、研究の成果を引き継ぐだけでなく、装置を組み上げ、動かし、使う人へ届けるところまで開発を進める役割である。

量子コンピューターは、あらゆる仕事を一律に高速化する万能なパソコンではない。綿貫氏も、実用上の価値が十分に示されているわけではないという現状から説明を始めた。そのうえで期待を挙げたのが化学計算だ。量子力学を基礎とする現象を、量子力学の原理を利用する計算機で扱う。その延長に、薬をつくるためのシミュレーションや、合成材料の性質を調べる用途がある。

ここで大切なのは、用途の候補と、すでに役立つことが確認されたサービスを分けることだ。創薬や材料開発という言葉が並んでも、そのまま現場に導入できるわけではない。どの計算を、どの規模で、どの程度確かに実行できるか。その条件を満たす計算機をつくることが、同社の出発点になる。将来の用途を考える議論と、足元の装置開発を切り離さずに見る必要がある。

イオンを扱う装置とソフトウェアの接点

イオントラップ型では、電気を帯びた原子であるイオンを、計算の基本単位となる量子ビットとして利用する。原子から電子を取り去ってつくったイオンを、電極とその制御装置を使って閉じ込める。そこへレーザーを当てて状態を操作し、発する光を調べることで状態を読み取る。小さな粒を置けば計算機になるのではなく、閉じ込める、操作する、読み取るための周辺装置が一体となって働く。

内田氏が最初に着目したのも、この構成だった。普段扱う超伝導型では、量子ビットが働く環境を整えるために希釈冷凍機などが必要になる。イオントラップ型では、レーザーや光を扱う光学部材が重要な構成要素になる。同じ量子コンピューターでも、量子ビットとして何を使うかによって、計算を成立させる装置が変わるのである。

ただし、イオントラップ型を「冷やす必要がない方式」と理解するのは正確ではない。綿貫氏は、周囲の環境を超伝導型と同じように冷やす必要はなくても、量子ビットそのものにはレーザー冷却を行うと区別した。装置全体の環境と、演算に使うイオンの状態は別の話だ。見た目の違いや設備の名称だけでは、必要な制御の内容までは分からない。

一方、方式をまたいで共通する部分もある。半導体デバイスのFPGAを利用する制御装置や、外部のクラウドと接続するエッジサーバーには共通点が多いという。物理的な量子ビットが異なっても、制御や利用の仕組みまで全て別々につくるとは限らない。ハードウェアの違いを理解しながら、どこに共通のソフトウェアを使えるかを見極めることが、利用環境を整えるうえで重要になる。

集積の難しさを光接続で解く

量子コンピューターを実用的な計算へ近づけるには、計算中に起きる誤りへ対処する量子誤り訂正が必要になる。綿貫氏が挙げた大きな課題は、そのために多数の物理量子ビットを必要とすることだ。計算に使う素子を増やしたい。しかし、イオントラップには、一つのチップに量子ビットを高密度に集積することが難しいという制約がある。

そこでQubitcoreが選んだのが、ある程度の大きさのQPUを複数つくり、チップの外でつなぐ方法だ。一つのチップに全てを詰め込むのではなく、小さな量子計算機を接続して全体の規模を拡張する。これは、イオントラップの集積上の弱点に対して、接続技術から解決を図る設計である。小さな装置を何台か並べるだけでは足りず、それらを量子的に結びつける仕組みが要る。

その接続に使うのが光だ。離れたQPUの間に、量子の状態が特別な相関を持つ「量子もつれ」をつくることを目指す。難しいのは、イオンから取り出す光が極めて弱い点にある。もつれの生成に使うのは、光の最小単位である単一光子だ。綿貫氏によれば、従来の方法では、外へ取り出した光を使ってもつれを生成する効率が低く、実用的な接続へ進むための障壁になっていた。

この効率を高めるために導入するのが、光共振器である。番組では、向かい合う鏡を使うデバイスとして説明された。Qubitcoreが基盤とするOISTの技術は、小さな共振器をイオンのすぐ近くに配置するものだ。イオンと光の関わりを強め、チップ外でのもつれ生成を効率化することを狙う。光でつなぐという発想そのものよりも、その接続を働かせるための弱い光の扱い方に、同社は差別化の根拠を置いている。

綿貫氏は、この技術を同社の強みとして位置づける。ただし、共振器を使う研究上の強みと、複数のQPUをつないだ計算機が稼働していることは同じではない。光接続は今後の開発段階に置かれており、収録時点で商用の分散量子計算が完成していたわけではない。どこに解決の見通しがあり、何をこれから装置として確かめるのかを分けて評価したい。

研究を使える計算機へ変える経営

綿貫氏は、横浜国立大学で物理や化学の研究に携わった後、自身の技術を事業化しようと大学を離れた。そのために起こした事業では、当初想定していた用途に技術を使えないことが分かり、会社を約二カ月半でたたんだという。その後、起業を支援していた投資家から、OISTの技術を基に新たな会社をつくらないかと誘われたことが、現在の事業につながった。

出発点から量子コンピューターに事業を絞っていたわけではない。OISTの物理系の研究を調べる中で、イオントラップに着目した。綿貫氏の判断には、国内に優れた研究がある一方、それを利用できる製品へ変える動きが十分ではないという問題意識があった。次世代の計算の頭脳を海外に依存することへの危機感も、事業化を引き受ける動機になっている。

その判断を支えたのは、研究を理解する力と、会社の立ち上げや経営の経験だった。綿貫氏は、介護事業を営むグレースの社長も務め、2024年にはM&Aによるイグジットを果たしている。技術の内容や研究者の考えを理解でき、事業を運営する側の事情も分かる。綿貫氏は、その間をつなぐ役割を自分が担えると考えた。研究成果が存在することと、それを開発し続ける会社が成立することの間には、人を集め、資金を確保し、実機を完成へ運ぶ仕事がある。

2026年10月の収録時点では、人材が集まり、シードラウンドの資金調達を経て、実機を組み上げている段階にあった。綿貫氏は、ようやく開発が動き始めたという手応えを語る一方、安心感はないとも明言した。資金とチームがそろったことは前進だが、それ自体が利用者に価値を届けた証明にはならない。ここから計算機を稼働させ、外部で使える状態にすることが、次の仕事になる。

クラウド利用から誤り訂正と光接続へ

収録で示されたロードマップは、段階ごとに実現する内容が異なる。最初の目標は2027年初め、1月か2月ごろにイオントラップ型量子コンピューターを稼働させることだ。単に装置が動いたと示すだけでなく、まずはOIST内で、クラウド経由で使える計算機として立ち上げる計画である。研究室で動作を確認する段階から、実際に計算を試せる段階へ進むことを目指している。

次に置かれているのが、2028年を目標とする誤り訂正を備えた試作機だ。この段階では、まだ光接続を導入せず、単一チップで実現し、研究機関向けにクラウドで公開する計画だという。その翌年の2029年には、光接続を実装したマシンを稼働させ、複数のQPUによる規模の拡張につなげることを狙う。クラウドでの運用、誤り訂正、光接続は、一度に完成するものとしては語られていない。

内田氏は、とりわけ光接続の時期を、自身が想定していた2030年代より早いと受け止めた。同時に、誤り訂正にもなお課題があり、挑戦的な計画だと指摘している。ソフトウェアを開発する側にとっても、どの機能がいつ使えるかは準備の前提になる。稼働年だけでなく、その時点で提供される計算機の構成と機能を見なければ、利用の見通しを立てられない。

綿貫氏は、技術の基盤を築いたOISTの研究者が考える実現可能性の範囲で、攻めた時間軸を選んだと説明した。これは達成済みの実績や提供を保証する日程ではなく、研究開発の目標である。評価すべきなのは年表の速さだけではない。各段階で何が動き、誰が使え、次の段階へ進むために何が確認されたか。その積み重ねによってロードマップの確かさが見えてくる。

ハードウェアを利用者へ届ける協業

Qubitcoreだけで、利用者が必要とする環境の全てをつくれるわけではない。綿貫氏は、自社を計算機インフラの最下層を担う会社と説明する。その上には、ハードウェアと上位の処理をつなぐミドルウェア、利用の基盤となるプラットフォーム、個々の仕事を扱うソフトウェアがあり、その先に具体的な用途がある。装置ができても、この間がつながらなければ、利用者の仕事には届かない。

Qubitcoreが2026年9月に大阪大学QIQBのOQTOPUSチームと共同研究を始めたのも、この間をつなぐためだ。

内田氏が関わるOQTOPUSは、まさにその接点に位置する。セックが大阪大学と開発を進める背景には、実機を開発するスタートアップやメーカーが、計算機をユーザーに届けやすくするという考えがある。QPUの方式が違っても使える部分を探し、ハードウェア側の開発と利用環境側の開発を並行して進める。番組で接続されたのは、将来の装置だけでなく、装置をつくる仕事と使えるようにする仕事でもあった。

さらに、複数の量子コンピューターが通信するようになれば、ソフトウェアの役割も広がる。内田氏は、一つの量子プログラムのうち、ある部分を計算機Aで、別の部分を計算機Bで実行するといった制御が必要になると見通す。これは将来の構想であり、OQTOPUSがその機能をすでに実装しているという説明ではない。光を使う低い階層の制御と、計算の実行先を扱う上位の制御には、それぞれの開発が必要になる。

初期顧客との協業に向けた対話も始まっている。綿貫氏によれば、実機を早い段階で試すことを視野に、複数社と協議を始めているという。収録時点では導入実績を積み上げる前の段階にある。事業化に向けては、装置の開発と並行して検証に参加する企業を開拓し、具体的な業務でどのような価値を提供できるかを示していくことが課題となる。

世界で使われるための接続と標準化

綿貫氏は、国産の計算機を開発することと、国内だけで事業を完結させることを明確に分けている。国内では、方式や技術階層の異なる企業が、協力できる部分では協力し、競争する部分では互いを高める。そのうえで海外とも組み、世界の中で役割を持つことが、日本の強みを生むという考えだ。全てを自社や国内で抱える発想では、利用される範囲も限られてしまう。

その具体的な論点が標準化である。同社が見据える光接続は、計算機の規模拡張に加え、将来の量子ネットワークへの展開にも関わる。異なる場所や組織の装置をつなぐには、接続先と共通に使える規格や仕組みが必要になる。綿貫氏は、現在のインターネットにおけるTCP/IPに相当するような取り決めも今後必要になるとし、国際的な議論に参画する重要性を挙げた。

ただし、量子インターネットがすでに使えるという話ではない。ここで示されたのは、光接続を将来どこへ展開するかという事業の方向である。綿貫氏は、QPUが生む用途を、現在想定される化学計算などだけに限定していない。利用が進む中で、まだ想像できていない使い方が生まれることを期待している。その可能性を閉じないためにも、他者が接続し、使い、発展させられる環境をつくることが重要になる。

取材で見えた三つの要点

 小さな量子処理装置を光でつなぐ

Qubitcoreが目指すのは、イオントラップ型の小さな量子処理装置(QPU)を光でつなぎ、計算できる規模を広げることだ。一つのチップに量子ビットを高密度に集積する難しさに対し、チップの外で接続する方法を選んでいる。弱い光を扱うための光共振器が技術の要であり、複数のQPUをつなぐ仕組みは、これから実機で確かめていく開発段階にある。

クラウド利用、誤り訂正、光接続を段階的に進める

綿貫氏が示した計画は、2027年初めのOIST内でのクラウド運用開始、2028年の誤り訂正を備えた試作機の研究機関向け公開、2029年の光接続へと進むものだった。それぞれの段階で実現する機能は異なる。内田氏も、光接続の目標時期の早さと、誤り訂正に残る課題に言及している。これらは提供を保証する日程ではなく、収録時点で示された研究開発の目標である。

装置とソフトウェアの両方が利用を支える

量子コンピューターは、装置だけで利用者に届くわけではない。内田氏が関わるOQTOPUSのように、ハードウェアと利用環境をつなぐソフトウェアも必要になる。対談では、物理方式が異なっても共通化できる部分や、将来、複数の量子コンピューターを使い分ける制御が話題になった。Qubitcoreも、実機を早い段階で試す企業との対話を始めており、装置の開発と、使うための環境づくりを並行して進めようとしている。

パーソナリティーが感じたこと——

量子コンピューターの事業化で問われるのは、技術的な達成を顧客が対価を払う価値へどう結びつけるかだ。装置の稼働は重要な節目だが、継続的な利用につなげるには、対象業務と導入効果を具体化しなければならない。Qubitcoreにとっても、装置開発と市場開拓を並行して進めることが重要になる。

その鍵を握るのが、開発の初期段階から用途検証に参加する企業との関係構築である。市場が十分に形成されていない段階でも、顧客の課題と技術の到達点を照らし合わせることはできる。特定の業務で得られた成果と残る制約を示せれば、次の利用者が導入を検討する材料になる。初期顧客との協業は、販路の開拓と同時に、開発の優先順位を定める機会でもある。

ただし、初期の用途に開発の可能性を限定する必要はない。綿貫氏が期待するように、利用が広がる過程で新たな用途が生まれる余地もある。長期的な技術開発を進めながら、現時点で検証できる課題を選び、利用に必要な条件を明らかにする。技術の達成目標と顧客の評価基準をすり合わせることで、研究開発への投資と事業化の判断をつなげられると考える。

国産技術の強みを、国際的な協業の中でどう生かすかも重要な論点だ。Qubitcoreが担うハードウェアと、セックが携わるソフトウェアのように、それぞれの専門性を組み合わせて利用環境を整える必要がある。事業側に求められるのは、技術の可能性を評価するだけでなく、顧客の課題に応じて協業相手をつなぎ、検証結果を次の開発や投資判断に反映することだ。量子計算の事業化には、技術と市場の双方を理解し、この過程を進める役割が欠かせない。

一覧へ戻る